センター概要

センター長 ご挨拶

 本センターは,その名の通り地域の持続可能性に影響を及ぼしうる環境の変動に対する適応を,岐阜大学の幅広い分野の専門家の連携によって推進するために設置したものです.メンバーの専門分野は,気候気象学,森林科学,水文学,水環境工学,河川工学,農学,生態学,社会システム…と大変幅が広くなっていますが,これは気候変動や人口減少等の環境変化の影響は私たちの暮らしに幅広く影響するものであり,『適応』に向けた多様なニーズに 応える研究開発を行う体制として,大変充実したメンバーに集結していただくことができました.
 地域の行政・産業・市民の皆様,全国の関連研究コミュニティの皆様とも力を合わせ,気候変動・人口減少に適応した22世紀型の流域圏の実現を,環境科学技術の側面から強力に推進してまいります.

Morihiro Harada
センター長 原田守啓
准教授
流域圏科学研究センター

本センターのミッション

地域において顕在化しつつある気候変動の影響や人口減少等の社会環境変化への『適応』に向けた多様なニーズに応える研究開発を,岐阜大学の環境科学分野と応用分野の幅広い連携によって推進する.

 気候変動(いわゆる地球温暖化)の影響は,私たちの身のまわりの様々な場面で顕在化しつつあります.記録的な猛暑,例年のように各地で発生する豪雨災害,強大な台風の被害,重く湿った雪による冠雪害,雪が少なすぎる冬など,気候変動に起因するとされる極端な気象現象の増加は地域の持続可能性に対する脅威として認識されています.また,極端な気象現象の陰で,気温・水温の上昇などによる陸域・水域・沿岸域の生態系への影響も報告されています.一方で,産業の分野によっては気候の変化をビジネスチャンスと捉えることも可能かもしれません.これと並行して,日本社会では人口減少と高齢化が進んでおり,地方部,とりわけ中山間地ではより急激にそれが進んでいます.このような大きな2つの環境の変化はこれから10年の間にさらに急速に進むことが予測されており,これらの環境変動に対して「適応」することは,待ったなしの状況となっています.
 岐阜大学地域環境変動適応研究センターは,その名の通り,地域の持続可能性に影響を及ぼしうる環境の変動に対する適応を,岐阜大学の環境科学分野と応用分野の幅広い連携によって推進するために設置されました.本センターは,学内外の多くの協力者とともに,以下のミッションに取り組んでいきます.

研究ミッション

社会連携ミッション