カリキュラム開発分野
夜間学生について現職院生
カリキュラム開発分野は，昼間に学ぶ学生（以下，昼間学生）と，夜間・土日に学ぶ学生（以下，夜間学生）を受け入れています。
昼間学生は学卒院生と現職院生，夜間学生は現職院生のみです。
このページでは，夜間学生の学びと研究について紹介します。
COMPLETION
REQUIREMENTS
修了要件
所定の期間在学し，46単位以上取得し，かつ，必要な研究指導を受けた上，開発実践報告の審査と最終試験に合格することにより，修了が認められます。
在学年数は2年間ですが，長期履修制度により，申請を行うと在学年数を延長することもできます。
- 修了に必要な最低単位数 46単位
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- [講義] 専攻共通科目18単位，コース専門科目8単位，自由選択科目4単位
- [実習] 学校教育臨床実習10単位
- [開発実践報告] 開発実践報告に関する科目６単位
一種免許状を有している場合，定められた単位数を取得することで，専修免許状へ上進できます。専修免許状は，教員としてより高度な専門性を有することを示す資格です。なお，カリキュラム開発分野では，特別支援学校教諭の専修免許状の上進はできません。
CURRICULUM カリキュラム
下図は，夜間学生の2年間の学修イメージです。
下図は，夜間学生の長期履修制度を用いた３年間の学修イメージです。
講義では，専攻共通科目とカリキュラム開発分野の専門科目を履修します。専門科目では，授業研究，教材開発，カリキュラム・マネジメント，学級経営，生徒指導，学校経営などについて，理論的かつ実践的に学びます。
実習や開発実践研究では，自ら課題を設定し，実践・検証・改善を繰り返しながら，課題解決力や省察力をはじめ，教員としての力量を高めます。また，半年に１回程度，分野に所属する教員及び学生全員の前で，各自の開発実践研究の進捗状況を発表する機会を設け，建設的な交流を行っています。
- 専攻共通科目
- 教職大学院のすべての院生が履修する科目です。授業づくりやカリキュラム・マネジメント，学級経営，生徒指導，学校経営，教職開発，特別支援教育など，学校教育に関する高度で実践的な知識を身に付けます。他コースの院生とともに学び，多面的・多角的な視点や幅広い教育観を養います。
- コース・分野専門科目
- カリキュラム開発分野の特色ある学びとして，授業研究，教材開発，総合的な学習・探究学習，情報メディアの開発・活用，幼小接続カリキュラム，教職の省察，研究のデザインや方法論などに関する科目を履修します。理論と実践を往還しながら，授業改善や学校改善を推進するための専門的な力量を高めます。
- 実習（学校教育臨床実習）
- 基礎実習，教育臨床実習，授業開発臨床実習があります。学校現場において，授業づくりや児童生徒理解，学級経営や学校運営等について実践的に学びます。学卒院生は継続的な実習を通して，教員としての実践力や省察力を高めます。現職教員は勤務校をフィールドとして学校課題の解決や提案に取り組み，ミドルリーダーとしての力量を高めます。
- 開発実践報告
- 現在の学校や教育実践が抱える実際的な問題や課題をテーマとして研究開発を行い，その成果を学校や地域等に還元します。授業改善や単元開発，校内研修や地域連携など，各自の興味関心に沿ったテーマを，理論と実践を往還しながら実践・検証を行い，その成果を報告書としてまとめます。
LECTURE 講義の受け方
夜間学生が２年間で修了する場合，平日の夜間に履修できる科目が少ないため，土日祝日や勤務校の長期休業期間に開講される集中講義の履修が増えます。そこで，長期履修制度（後述）を活用して修了を目指すこともできます。以下では，２年間で修了する場合と長期履修制度を用いる場合に分けて，講義と実習の進め方について説明します。
- 2年間で修了する場合
- 講義は主として平日の夜間に＜週２〜３日程度＞オンラインにて受講し，一部の科目は土日祝日や勤務校の長期休業期間に集中講義として対面を交えて履修し，２年間での修了を目指します。講義では，演習や討議，発表など，主体的な学びが求められます。
- 長期履修制度を用いる場合
- 長期履修制度を用いることで，最大４年までの長期履修を行うことができます。講義は主として平日の夜間に＜週１～２日程度＞オンラインにて受講し，一部の科目は土日祝日や勤務校の長期休業期間に集中講義として対面を交えて履修します。勤務と両立しながら３年間または４年間での修了を目指します。講義では，演習や討議，発表など，主体的な学びが求められます。長期履修制度の詳細については，本学教育学部学務係へお問い合わせください。
TEACHING
PRACTICE
実習
夜間学生である現職院生は勤務校にて，「基礎実習」「教育臨床実習」「授業開発臨床実習」の３種類の実習を行います。
実習スケジュールは下図をご覧ください。
- 基礎実習
- 学級経営や教科経営，学校全般の業務について学ぶ観察実習です。事前に実習計画を立て，その計画に沿って実習をすすめます。教職経験によっては，実習免除の「みなし認定」を受けることができます。
- 教育臨床実習
- 教育臨床に関する４つの主任等（生徒指導主事，道徳主任，特別活動主任，教育支援教育コーディネーター）の業務に関する分析・改善を行う実習です。ケース会議の運営等を行います。
- 授業開発臨床実習
- 自他の教育実践を先見的でグローバルな視点から省察し，今日的な課題を解決する開発的な授業提案を行う実習です。
「教育臨床実習」と「授業開発臨床実習」については，勤務と並行して行う実習の時間と長期休業中及びその前後に数日間集中的に行う実習（職専免研修）の時間配分を明確にして，それぞれの実習に取り組みます。
また，この２つの実習は，開発実践報告と関わらせながら実習を進めることが好ましいため，開発実践報告を提出する年度の前期に「授業開発臨床実習」，その前年度の後期に「教育臨床実習」を行うことを勧めています。
RESEARCH 開発実践研究
１年次の６月に指導教員が決まると，開発実践研究が始まります。開発実践研究のゴールは，開発実践報告として研究成果をまとめ，開発実践報告の審査と最終試験に合格することです。
１年次
前期は，学校や教育実践が抱える実際的な課題をもとに研究テーマを検討し，研究構想を練ります。学卒院生はこれまでの教育経験や教育実習，講義での学びなどを踏まえ，研究テーマを設定していきます。現職院生は勤務校や教育委員会等とも相談しながら研究構想を具体化します。
後期は，先行研究や実践事例を踏まえながら研究課題を明確にし，開発実践の計画や検証方法を検討します。研究課題に応じて，カリキュラム開発や授業実践，校内研修や学校間連携等の実践計画を立案し，２年次の実践・検証に向けた準備を進めます。
２年次
前期は，研究計画に基づいて，実践校の関係者と調整を図り，開発実践研究を行います。実践の中で省察を重ね，取組の過程で生じる矛盾や課題に対応し，改善を加えながら実践を進めます。また，成果や課題を把握するためのデータを収集します。
後期は，収集したデータを分析し，開発実践研究の成果や課題，改善点について考察します。その結果を踏まえ，開発実践研究の学術的かつ実践的な意義や今後の展望を明らかにし，開発実践報告としてまとめ，学校や地域等に還元します。
長期履修制度を用いた場合には，最終年度に開発実践研究に取り組みます。そのため，中間発表会は２回だけでなく，必要に応じて増やすことができます。
FAQ よくある質問
- Q夜間学生も岐阜大学に通学して講義を受けなければならないですか？
- A
夜間学生は出願時に岐阜大学で受講するか，それとも自宅等のネットワーク環境のある場所（遠隔）で受講するかを申請し，その申請どおりに受講します。遠隔で申請した学生が土日祝日あるいは勤務校の長期休業期間に岐阜大学で受講することも可能です。
- Q遠隔で受講する場合には，学生は何を用意する必要がありますか？
- A
夜間学生を対象とする講義では，講義資料の配布や課題の提出を「TACT」と呼ばれる学修支援システムを用いて行います。また，講義はzoomやMicrosoft Teamsを用いた同期型のオンライン授業となります。そのため，コンピュータとネットワーク環境はご自身で用意していただく必要があります。コンピュータの仕様については，岐阜大学Webサイトの「個人用ノートパソコンの準備について」をご覧ください。
- Q新たに免許状を取得することは可能ですか？
- A
専修免許状への上進が可能です。ただし，夜間学生は，新たな校種・教科の免許状を取得することはできません。
- Q受験前に指導教員を決める必要はありますか？
- A
受験前に指導教員を決めておく必要はありません。ただし，関心のある研究テーマや専門分野がある場合は，出願前に教員へ連絡し，研究室訪問等を通して相談することができます。本サイトや大学院説明会では，教員の専門分野や研究内容を紹介していますので，参考にしてください。
- Q現職院生の「みなし実習」について，詳しく教えてください。
- A
現職院生の「基礎実習」については，「岐阜大学教職大学院における学校管理職臨床実習・特別支援学校管理職臨床実習・学校教育臨床実習・特別支援学校教育臨床実習の単位認定に関する基準」により，以下の特別な規定が設けられています。
- 現職院生については，その教職経験の内容を審査の上で，「基礎実習」の単位を既に取得したものとみなすことができる。
- 「基礎実習」を既取得とみなすことを希望する者は，「（経歴の）基準」を満たすことを証明する書面，「教職経験に係る実績報告書」及び各人や各校の実情に応じて「基礎実習」の内容に対応すると考えうる実践経験を記述した関連資料を添えて申請するものとする。